あなたはどんな働き方を選ぶ？質問の多い3つの「はたらく時間」をご紹介！
労働時間には様々な種類があります。
企業によって、裁量労働制やフレックスタイム制など労働時間は様々ですが、どんな企業でも労働時間（始業・終業時刻）や出勤日は決められており、労働基準法にのっとり各社定めています。
労働時間の種類
ひとくくりに労働時間と言っても、その種類はたくさんあります。
ここでは、求人票で見かけることの多い、求職者の皆様から特に質問の多い3つをご紹介します。
「みなし労働時間制 」のひとつで、「労働時間が労働者の裁量にゆだねられている労働契約」のことです。出勤時間・退勤時間・始業時間・終業時間・就業時間などのすべての労働時間を個人の裁量で決定可能です。裁量労働制の契約でみなし労働時間を1日7時間とした場合、実際の労働時間が4時間であろうと10時間であろうと、契約した7時間働いたこととされ、給与に反映されます。
※適用される職種が限られている点にも注意が必要です。
労働時間を月単位・年単位で調整することで、繁忙期等により勤務時間が増加しても時間外労働としての取扱いを不要とする労働時間制度です。
もちろん法律で規定された労働時間を超えたぶんは残業代として支払われなければなりません！
会社で定められたフレキシブルタイムやコアタイムに基づき、始業・終業の時刻を自由に選択できる制度です。
フレキシブルタイム：自由に出退勤できる時間帯
コアタイム：必ず出勤しなければならない時間帯
その他にも、特定の条件を満たす専門職のみを対象とする制度など、労働時間の種類は本当にたくさんあります！同じ企業内により、職種・業務内容により、既定を設けいているところもあるんですよ。
所定労働時間について
労働時間の疑問と同時に、「所定労働時間」についても質問を受けることがあります。
企業によって定められた労働時間で、労働者の労働時間から休憩時間を引いたものを指します。
通常、法定労働時間以内であれば、各企業が自由に所定労働時間を定めることができます。
所定労働時間が企業によって異なるのは上記が理由です。
労働基準法第32条で規定されている労働時間の限度で、1日8時間・1週間40時間とされ、法定時間を超えた労働は法定時間外労働となります。
労働時間により取らなくてはいけない休憩時間も変わります。
休憩時間について
休憩時間 とは、「労働時間の途中に置かれた、労働者が権利として労働から離れることを保証された時間」のことです。労働基準法では、6時間を超えて働く労働者に対して休憩時間を与えることを義務付けられています。
所定労働時間8時間以内の場合、休憩時間は最低45分が与えられることになります。企業によって労働時間は異なりますが、パートやアルバイト・派遣社員（いずれも4～5時間勤務の場合）の雇用形態の方と、正社員との間で休憩時間に関する規定の差はありません。
労働時間が6時間以内の雇用でも、1時間の休憩時間で定めている企業もありますので、疑問に感じた場合は最初に確認しておくと良いですね。
それぞれの働き方
労働時間制度によって、デメリットを感じる方もいらっしゃいます。
ディプロスを利用いただく求職者も、実際そう感じてしまう方が多いように思いますが、メリットと捉えている方の意見を少しご紹介します。
●自身のペース・やり方で業務がしやすい
●自分の生活スタイルに合わせて働くことができる
裁量労働制であっても、休日労働や深夜労働に割増賃金は適用されます！
●遅めの出勤にできる為、通勤ラッシュが避けられる
●ワーク・ライフ・バランスが取りやすい
より自由度の高いイメージがあり、最近の若い世代もフレックス制度を希望する方が増えています。
最後に
制度を理解しても、働き方については不安に感じる方が多いのが現状です。
企業の実際のはたらき方を見て検討したいと考えている方は、紹介予定派遣などを利用すると、社内の様子を見て決めると安心できると思います。
近い将来(※1)の直接雇用(※2)を前提とした派遣就業のことです。
スタッフの方と企業、双方の入社意思が一致すれば、派遣契約期間の満了以降、派遣先企業の直接雇用に切り替わります。
（※1･･･紹介予定派遣の派遣期間は最長で６ヶ月です、なお期間の更新は原則不可となります）
（※2･･･派遣先企業との直接雇用とは、正社員以外の契約社員、アルバイトなども含みます）
派遣での就業期間をいわば「試用期間的」に利用でき、”実際に働いてみないとわからない”仕事内容・働く環境などが希望と合うかどうか、入社前に判断できますので、転職のミスマッチを減少させることができます。
どのように転職活動を行い、ご自身に合う働き方を探していきましょう！
